ミナカラでできること

抗インフルエンザ薬の予防投与

インフルエンザ予防で真っ先に思い浮かべる「ワクチンの予防接種」は、効き目が出始めるのが接種してから2週間ほど経ってからです。

一方で、「抗インフルエンザ薬の予防投与」では、投与開始直後から10日ほど予防効果を発揮します。どうしても休めない大切な行事がある場合は、抗インフルエンザ薬の予防投与をご検討ください。

※ お薬は配送での受け取りです。
※ 診察の結果、医師の判断により希望のお薬が処方されないこともあります。
※ オンライン診療についてのお問い合わせはこちら：https://minacolor.com/contact?myprescription=true

抗インフルエンザ薬の副作用

予防投与においても副作用のリスクはゼロではありません。
以下は臨床試験などで報告されている主な副作用の一例です。これらの他にもなにか服用中に気になることがあれば、はやめに医師に相談しましょう。

• オセルタミビル錠(タミフルジェネリック)

  皮膚	発疹
  消化器	下痢、腹痛、悪心、嘔吐
  精神神経系	めまい、頭痛、不眠症
  肝臓	ALT増加
  腎臓	蛋白尿
  血液	好酸球数増加
  その他	低体温

• イナビル

  消化器	下痢
  肝臓	ALT上昇
  過敏症	蕁麻疹、発疹、紅斑、そう痒

• ゾフルーザ

  消化器	下痢、悪心
  過敏症	そう痒、血管性浮腫

インフルエンザとは？普通の風邪との違い

インフルエンザと普通の風邪では、原因となるウイルスや症状が異なります。

インフルエンザはインフルエンザウイルスの感染によって発症しますが、普通の風邪はさまざまなウイルスが原因でおこります。

また、インフルエンザの場合は、38度以上の発熱や頭痛、関節痛、筋肉痛などの全身症状が比較的急速に出現します。全身症状に続いて、普通の風邪の症状があらわれるのも特徴の一つです。

一方で、普通の風邪の場合は、のどの痛みや鼻水、咳などの症状があらわれます。インフルエンザに比べて、重症化するケースがあまりありません。

■ 幼児や高齢者はとくに注意が必要

普通の風邪と違い、インフルエンザの場合は、肺炎や脳症などを併発して重症化してしまうケースがあります。

とくに、以下に該当する方は重症化しやすいため、注意が必要です。

インフルエンザの流行時期

大切な受験を控えている方やその家族にとって、インフルエンザへの感染は避けたいものではないでしょうか。

季節性インフルエンザは、例年12月〜3月が流行時期となり、受験シーズンと重なります。万全な体制で受験に望むためにも、しっかりとした予防対策が大切となります。

なお、インフルエンザの発生状況は、国立感染症研究所のインフルエンザ流行レベルマップからも確認できます。

適宜、情報収集をおこない、インフルエンザ対策をおこなっていきましょう。

■ 季節性インフルエンザと新型インフルエンザの違い

ヒトに感染するインフルエンザウイルスは、抗原性の違いによって3つの型（A型・B型・C型）に分類されています。どの型のインフルエンザウイルスが流行するかは、その年によって異なります。

冬場に多くみられる季節性インフルエンザは主にA型とB型です。感染力が強く、日本では毎年約1000万人（約10人に1人）が感染しています。

一方で、季節性インフルエンザとは別に突発的に大きな変異をおこしたインフルエンザウイルスを新型インフルエンザといいます。季節性インフルエンザと違い、多くの人が免疫を獲得できていないため、感染が急速に広がり、私たちの生活に大きな影響を及ぼします。

なお、新型インフルエンザがいつあらわれるかは、誰にも予測できません。

インフルエンザの予防対策

生活習慣の見直しをおこなったり、予防接種を受けたりするのがインフルエンザを予防するための有効な手段となります。

■ 生活習慣の見直しをおこなう

生活習慣の見直しでは、こまめな手洗いをおこなったり、適切な湿度を保ったりすることを心がけましょう。

｜ こまめな手洗いをおこなう

電車やバスのつり革、ドアノブなどウイルスが付着しているモノに触れた状態で、手や口に触れるとインフルエンザに感染してしまうおそれがあります。

感染を防ぐためにも、こまめな手洗いをおこない、手指についたウイルスを除去しましょう。アルコールを含んだ消毒液で手指を消毒するのも、感染対策に効果的です。

｜ 適切な湿度を保つ

乾燥しやすい冬の時期は、加湿器を使用して、適切な湿度（50〜60％）を保つようにしましょう。

空気が乾燥すると、気道粘膜が乾燥し、ウイルスや細菌を除去するための機能が低下するため、インフルエンザにかかりやすくなってしまいます。

｜ 十分な睡眠とバランスのとれた食事をとる

インフルエンザへの感染を防ぐためには、免疫力を上げることが大切です。十分な睡眠をとったり、バランスのとれた食事を摂取したりするなどして、体の抵抗力を高める生活習慣をつくりましょう。

■ 不要な外出を控える

インフルエンザは、インフルエンザウイルスに感染している人のくしゃみや咳、つばなどの飛沫（小さな水滴）からも感染するおそれがあります。そのため、インフルエンザが流行している時期は、ショッピングセンターや繁華街など人混みが多い場所への不要な外出は控えたほうがよいでしょう。

■ 予防接種を受ける

インフルエンザを予防する手段として、予防接種を受けるのも効果的です。

日本では、例年12月〜4月頃にインフルエンザが流行し、1月末〜3月上旬に流行のピークを迎えます。そのため、12月下旬までに予防接種を受けておくことが望ましいと考えられます。

予防接種には、皮下注射でおこなう方法と、点鼻でおこなう方法があります。

｜ 皮下注射による予防接種

皮下注射による予防接種は、13歳以上では原則1回、13歳未満では2回の接種をおこないます。

皮下注射による予防接種では、不活化ワクチン（死んでいるウイルス）を使用するため、感染のリスクがありません。ただし、皮膚に細い針を刺す必要があるため、痛みをともないます。

｜ 点鼻による予防接種

点鼻による予防接種は、2024年10月からはじまりました。対象となるのは2歳以上19歳未満の方のみで、1回の接種をおこないます。

点鼻による予防接種では、弱毒化生ワクチン（弱ったウイルス）を使用するため、不活化ワクチンよりも効果が長く続きます。また、皮膚に針を刺す必要がないため、痛みがともないません。

一方で、弱毒化ワクチンを使用しているため、風邪のような副反応がでる場合や、周囲に免疫力が低下した人がいるとその方にインフルエンザウイルスの感染を広げてしまうリスクがあります。

■ 抗インフルエンザウイルス薬の予防投与をおこなう

インフルエンザ予防の手段として、抗インフルエンザウイルス薬の予防投与をおこなう方法もあります。

ただし、抗インフルエンザウイルス薬を予防目的で使用する場合は、インフルエンザに感染している人と接触した後、48時間以内に薬を服用する必要があります。また、予防接種と異なり、感染を予防する期間が短いという特徴があります。

抗インフルエンザウイルス薬の予防投与は、診察代・薬代ともに保険適応外（自費）です。費用については、医療機関や処方される薬によって異なりますが、1〜2万円ほどとなることが多いようです。

◯ タミフルの異常行動について

タミフルは一時期、異常行動を引き起こすとされ注意喚起されていました。しかし、異常行動はインフルエンザによる脳炎・脳症の症状でもあり、タミフルを使用しない場合でも同じような症状がみられると分かりました。そのため、インフルエンザを発症していない方への予防投与で異常行動が起こる可能性は極めて少ないと考えられます。

■ 自宅療養

インフルエンザに感染した場合は、安静にして十分な睡眠をとることが大切です。療養するときは、体を冷やさないように、保温を心がけましょう。

インフルエンザでは、高熱による発汗で体内の水分が失われるため、こまめな水分補給が欠かせません。また、消化が良く栄養価の高いものを摂取し、抵抗力を高めるのも、インフルエンザ対策に有効な手段です。

｜ 病院を受診するタイミング

インフルエンザの疑いがあるときは、早めに病院を受診しましょう。

とくに、高齢者やお子さん、妊娠中の方、持病のある方、重症化の傾向がみられる方は、重症化のリスクがあるため、すぐに病院を受診してください。

また、抗インフルエンザ薬は症状発現後、可能な限り速やかに開始することが望ましいとされています（症状発現から48時間以内を目安に服用することが基本）。そのため、重症化リスクがない方でも、高熱が続く、呼吸が苦しい、意識状態がおかしいなど具合が悪ければ、なるべく早めに病院を受診するとよいでしょう。

◯ 重症化の目安

｜ 外出を控える期間

外出を控える期間は、学校と会社勤めの場合で異なります。

◯ 学校の場合

2024年10月現在、インフルエンザ発症後の登校可能な日は、学校保健安全法により発症した後5日を経過し、かつ解熱した後2日を経過してからとされています（発熱した翌日を1日目とする）。

学校保健安全法が適用されるのは小学校・中学校・高等学校・義務教育学校・中等教育学校・特別支援学校・大学・高等専門学校です。

◯ 会社勤めの場合

会社勤めの方がインフルエンザに感染した場合、会社によって出勤の規則が異なります。会社勤めの方に対するインフルエンザの法律はなく、出勤停止などの共通の決まりもありません。

多くの会社の場合は、学生に適用される学校保健安全法に基づき「発症した後5日を経過し、かつ、解熱した後2日を経過するまで」を出勤停止に定めています。

ただし、会社によってはインフルエンザに対する対応が決められていなかったり、熱が下がって仕事ができる状態なら出勤するなどといった会社独自のルールがある場合もあります。